JPAニュース2023年8月15日号
NPO日本プレゼンテーション協会理事長 高野文夫
癌などの生活習慣病に命を取られない為に(前編)
今月のJPAニュースとプレゼン最前線では健康管理のテーマを取り上げます。
癌や生活習慣病で命を落とさない為には日頃の食生活が如何に重要かという事です。
アメリカ上院『マクガバンレポート』に解決策がある
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マクガバン氏が解決策を策定した
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以外に原因は「飲食にある」と結論された
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「理想の飲食」は日本にあった
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医療費を抑えないとアメリカ経済が崩壊する
1970年代の当時、アメリカでは心臓病の死亡率が一位で、二位は癌でした。
心臓病だけでもアメリカの経済が持たない状況に追いやられていたのです。
(1977年には、1180億ドル、15兆円)が、費やされていたのです。
そのような財政的危機をどうしても打開せねばならないという目的から医療改革が進められたのです。
その一環として、上院に「国民栄養問題アメリカ上院特別委員会」が設置され、
全世界から優秀な医学・栄養学者を集め「食事と栄養と健康及び慢性疾患の関係」
について、世界的な規模で調査と研究がスタートしたのです。
その調査と研究に7年間の歳月と数千万ドルの国費を投入したのです。
そして最後に5,000ページに及ぶ膨大な報告がなされたのです。
それを「上院レポート」または委員長の名前をとって、
「マクガバンレポート」と命名したのです。
マクガバン氏の力説
アメリカがこのような膨大な調査研究に取り組んだのは、
経済危機を何とか脱するためのみならず、以下の目的があったのです。
どれほど巨額の医療費を次ぎ込んでも、全然埒が開かず事態は益々
悪くなるばかりで・・、
このまま推移すればアメリカの国そのものが病気のために破産してしまう・・
といった悲痛なまでの深刻な事態に陥っていたのです。
以外に原因は「飲食にある」と結論された
そしてその上院レポートでは、「心臓病をはじめとする諸々の生活習慣病は、
食肉中心の偏った間違った食生活がもたらしたものだと結論付けたのです。
それを「食原病」と名付け[薬では治らない病気」と位置付けたのです。
そして、「この事実を素直に認めて、すぐさま食事の内容を改善する必要がある」とし、
7項目の食事の改善策を打ち出したのです。
その改善策とは、大まかに言って以下の通りです。
高カロリーの高脂肪の食品、つまり肉、乳製品、卵と言った動物性食品を減らし、
できるだけ精製しない穀物や野菜、果物を食べるようにと勧告を出したのです。
また、この「上院レポート」を補足して発表されたのが「食物・栄養と癌」に
関する特別委員会の中間報告なのです。
そのレポートの中で特に注目されるのは、「肉由来のたんぱく質の摂取量が増えると、
乳がん、子宮がん、前立腺がん、結腸・直腸がん、膵がん、胃がんなどの発生率が上がる」として、
これまでの「西洋風の食事、すなわち脂肪とタンパク質の摂取量との相関がすこぶる
高いことが」判明したのです。
「理想の飲食」は日本にあった
そして、日本人にとっては驚きの結論ですが、「最も理想的な食事は、江戸元禄時代の
日本人の食事」と結論づけられたのです。
その時代の日本人の食事は、結局は精白しない穀類を主食とし、季節の野菜や海藻や小さな魚介類を主としていたのです。
このレポートが発表されたとき、アメリカ国内はもとより全世界がショックを持って受けとめたのです。
こんな背景もあって、1980年代から今まで、欧米では「日本食=健康食」と言ったイメージが形造られたのです。
確かに今でもアメリカはもとより、全世界で日本食はいわば健康食としてブームになっているのです。
次回は2023年9月号でお会いしましょう。
次回は2023年9月号でお会いしましょう
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